松山短期大学と愛媛県内のその他の短大3校の学費を比較

9月 29, 2022

松山短期大学以外の愛媛県内の短大の紹介スライド

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松山短期大学と周辺の短大の学費（初年度納入金）を一覧表で比較

※掲載されている初年度の学費には入学金などが含まれるため、2年目以降の学費よりも金額が大きくなっています。
在籍期間を通しての学費の合計金額を正確に知りたい場合は、リンク先のページから無料で請求できるパンフレットなどを参考にしてください。

愛媛県内の短期大学の学費の一覧

愛媛県内の短期大学の学費の一覧

学校名	学費（初年度納入金）
聖カタリナ大学短期大学部	【2022年度納入金】108万円 (入学金24万円を含む)
松山東雲短期大学	【2022年度納入金】保育科・現代ビジネス学科／106万2000円（年額）、食物栄養学科／106万7000円（年額）※全学科入学金23万円を含む
今治明徳短期大学
松山短期大学

松山短期大学で利用できる奨学金の一覧

松山短期大学で利用できる奨学金の概要

奨学金の名称と区分（給付・減免・貸与）	対象学科・金額・人数などの詳細
【給付型】松山大学温山会奨学金（全学部共通）	給付額：（月額）10,000円 人数：1年次生～2年次生より各1名
【給付型】松山短期大学（全学部共通）	給付額：（月額）20,000円 人数：1年次生～2年次生より各2名
【減免型】松山短期大学特別奨学金（全学部共通）	減免額：当該年度授業料の学費の全額又は半額 人数：若干名 募集時期：随時
【貸与型】日本学生支援機構奨学金　応急採用（全学部共通）	対象：家計が急変した者で次の事項のいずれかに該当し、その事由が発生したときから概ね1年以内である場合（1）主たる家計支持者（父母又はこれに代わって家計を支えている者とします。以下同じ。）が会社の倒産・解雇等により失職した場合。（定年や自己の意思で退職した場合を除く。）なお、その場合、再就職したにもかかわらず収入が著しく減少している世帯も対象とします。（2）主たる家計支持者が死亡又は離別した場合。（3）主たる家計支持者が破産した場合。（4）病気、事故、会社倒産、経営不振その他家計急変の事由により、著しく支出が増大もしくは収入が減少した場合。（5）火災、風水害、震災等の災害により災害救助法・天災融資法等の適用を受ける著しい被害又はこれらの災害に準ずる程度の被害を受けたことにより、支出が著しく増大もしくは収入が減少した場合。緊急・応急採用の基準学力次のいずれかに該当する者（1）大学学部等における学業成績が、平均水準以上である者。（2）特定の分野において特に優れた資質能力を有する者。（3）大学学部等における学修に意欲があり、学業を確実に修了できる見込みがある者、その他特別の理由により、この緊急・応急採用の対象とすることが必要である者。家計次のいずれかに該当する者。（1）上記(1) ～ (5) のいずれかに該当し、家計急変の事由が生じたことにより、その後1年間の家計が収入基準額の範囲内になることが確実である者。（2）家計急変の事由により、申込者の属する世帯の年間の支出額が著しく増大した場合、又は年間の収入額が著しく減少した者。（3）その他家計急変の事由により、この緊急採用による採用が必要と特に認める者。 人数：若干名 貸与（月額）：20,000円～120,000円 利子：利子 貸与期間：貸与始期から標準修業年限が終了するまで 募集時期：随時
【貸与型】日本学生支援機構奨学金　緊急採用（全学部共通）	対象：家計が急変した者で次の事項のいずれかに該当し、その事由が発生したときから概ね1年以内である場合（1）主たる家計支持者（父母又はこれに代わって家計を支えている者とします。以下同じ。）が会社の倒産・解雇等により失職した場合。（定年や自己の意思で退職した場合を除く。）なお、その場合、再就職したにもかかわらず収入が著しく減少している世帯も対象とします。（2）主たる家計支持者が死亡又は離別した場合。（3）主たる家計支持者が破産した場合。（4）病気、事故、会社倒産、経営不振その他家計急変の事由により、著しく支出が増大もしくは収入が減少した場合。（5）火災、風水害、震災等の災害により災害救助法・天災融資法等の適用を受ける著しい被害又はこれらの災害に準ずる程度の被害を受けたことにより、支出が著しく増大もしくは収入が減少した場合。緊急・応急採用の基準学力次のいずれかに該当する者（1）大学学部等における学業成績が、平均水準以上である者。（2）特定の分野において特に優れた資質能力を有する者。（3）大学学部等における学修に意欲があり、学業を確実に修了できる見込みがある者、その他特別の理由により、この緊急・応急採用の対象とすることが必要である者。家計次のいずれかに該当する者。（1）上記(1) ～ (5) のいずれかに該当し、家計急変の事由が生じたことにより、その後1年間の家計が収入基準額の範囲内になることが確実である者。（2）家計急変の事由により、申込者の属する世帯の年間の支出額が著しく増大した場合、又は年間の収入額が著しく減少した者。（3）その他家計急変の事由により、この緊急採用による採用が必要と特に認める者。 人数：若干名 貸与（月額）：53,000円又は、30,000円より選択 利子：無利子 自宅・自宅外の別：自宅 貸与期間：原則として採用された年度限り 募集時期：随時
【貸与型】日本学生支援機構奨学金　緊急採用（全学部共通）	対象：家計が急変した者で次の事項のいずれかに該当し、その事由が発生したときから概ね1年以内である場合（1）主たる家計支持者（父母又はこれに代わって家計を支えている者とします。以下同じ。）が会社の倒産・解雇等により失職した場合。（定年や自己の意思で退職した場合を除く。）なお、その場合、再就職したにもかかわらず収入が著しく減少している世帯も対象とします。（2）主たる家計支持者が死亡又は離別した場合。（3）主たる家計支持者が破産した場合。（4）病気、事故、会社倒産、経営不振その他家計急変の事由により、著しく支出が増大もしくは収入が減少した場合。（5）火災、風水害、震災等の災害により災害救助法・天災融資法等の適用を受ける著しい被害又はこれらの災害に準ずる程度の被害を受けたことにより、支出が著しく増大もしくは収入が減少した場合。緊急・応急採用の基準学力次のいずれかに該当する者（1）大学学部等における学業成績が、平均水準以上である者。（2）特定の分野において特に優れた資質能力を有する者。（3）大学学部等における学修に意欲があり、学業を確実に修了できる見込みがある者、その他特別の理由により、この緊急・応急採用の対象とすることが必要である者。家計次のいずれかに該当する者。（1）上記(1) ～ (5) のいずれかに該当し、家計急変の事由が生じたことにより、その後1年間の家計が収入基準額の範囲内になることが確実である者。（2）家計急変の事由により、申込者の属する世帯の年間の支出額が著しく増大した場合、又は年間の収入額が著しく減少した者。（3）その他家計急変の事由により、この緊急採用による採用が必要と特に認める者。 人数：若干名 貸与（月額）：60,000円又は、30,000円より選択 利子：無利子 自宅・自宅外の別：自宅外 貸与期間：原則として採用された年度限り 募集時期：随時
【貸与型】日本学生支援機構奨学金　第一種（無利子貸与）（全学部共通）	対象：1年次生より 貸与（月額）：53,000円又は、20,000円より選択 利子：無利子 自宅・自宅外の別：自宅
【貸与型】日本学生支援機構奨学金　第一種（無利子貸与）（全学部共通）	対象：1年次生より 貸与（月額）：60,000円又は、20,000円より選択 利子：無利子 自宅・自宅外の別：自宅外
【貸与型】日本学生支援機構奨学金　第二種（有利子貸与）（全学部共通）	対象：全学年より 貸与（月額）：20,000円～120,000円 利子：利子
【貸与型】日本学生支援機構奨学金　入学時特別増額貸与奨学金（全学部共通）	人数：全国で約25,000名 貸与（月額）：100,000円～500,000円 利子：利子

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